歯科 インプラントもストレスを感じさせない要因

SFから好条件のオッファーがくるたびに、Hは彼を引き留めるため、それを上回る好条件を示さざるを得なかった。 結局、晩年はユニバーシティ・プロフェッサーになり、秘書が三人つき、研究費も手厚く支給された。

これ以上ないという条件によって、かろうじて何年か引き留めることができたが、結局、彼はSF大学に引き抜かれてしまった。 いずれにしろ、大御所といわれる大教授の間でも、そうした引抜き合戦がある。
常に頑張って、生涯現役で、優れた論文を書き続ける強力なインセンティブがあるということだ。 それと対比すると、日本の制度は、頑張っても頑張らなくても同じ。
それなら、周りから非難されない程度にやっているふりをしよう、となる。 これは本人の責任というより、やはり制度の不備にその根本原因がある。
そこに抜本的なメスを入れることが不可欠だ。 文部省も最近では、かなりの危機感をもつようになり、2000年4月から、第三者評価機関を細々と立ち上げた。
著者はそれを審議するための国立大学第三者評価機関設置に関する委員会の委員を務めていた（H橋大学を辞める1999年6月まで）が、そのとき著者が強く主張した点は、第三者評価機関の重要性にかんがみ、本格的な組織にすること、そのメンバーには、それぞれの分野の世界的な権威を参加させること、各大学の研究を評価し、その評価に基づいて予算配分を大きく変えることなどである。 アメリカでは「ナショナル・サイエンス・ファンデーション（NSF）」に多額の国家予算がつくが、そこがいわば第三者評価機関になっていて、いろいろな研究プロポーザル（企画）を評価し、そこから予算が配分される仕組みになっている。
したがって、アメリカの大学の若手研究者は、NSFの研究資金を獲得するために最善の努力を払う。 一生懸命、リサーチのプロジェクトを作り、プロポーズする。
その結果、NSFから予算がもらえたかどうかは、研究者にとって死活問題である。 ところが、そういう主張に対して、他の委員からの反発が非常に強かった。

予算が減るのは困るといった反対が多かった。 平等主義がいったん根づいてしまうと、それによって恩恵を受けている人たちは、新たなインセンティブ・システムの導入に反対する。
これは多くの組織でよくみられることである。 このような反発が強いこともあって、大学審議会が出した答申（1998年）では、予算配分については第三者評価機関での評価を「予算配分の参考とすることができる」、というあいまいな表現にとどめている。

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